専門分野

東京クリニックの治療分野

こころの知能指数といわれるEQとIQを高め、ストレスに適正に対処するための薬の処方や前頭葉の働きをよくするための助言などを専門に行っています。

対象疾患

内科 肥満
泌尿器科加齢男性性腺機能低下症候群(LOH 症候群)
ED
心療内科・精神科気分障害・うつ病・うつ状態
双極性障害
適応障害
不眠症・睡眠相後退症候群
過眠症
ナルコレプシー
思春期の悩み
自閉症
注意欠陥多動性障害(ADHD)
学習障害(LD)
ひきこもり
摂食障害
不安障害・恐怖症・強迫性障害
パニック障害
統合失調症
境界型人格障害
アルコール依存
薬物依存ほか

一般業務

診断書等

診断書は医師のみが作成できる書類で、症状や診断、治療内容などを証明するものです。休職や福祉制度の利用、保険の手続きを行う場合まで、様々な場面で必要になります。

医師法では

業務
第十七条 医師でなければ、医業をなしてはならない。
第十九条 診療に従事する医師は、診察治療の求があつた場合には、正当な事由がなければ、これを拒んではならない。2 診察若しくは検案をし、又は出産に立ち会つた医師は、診断書若しくは検案書又は出生証明書若しくは死産証書の交付の求があつた場合には、正当の事由がなければ、これを拒んではならない。

とあり、医師だけが作成することができます。

診断書は下記のようにさまざまな場面で必要になることがあります。

  • 欠勤や休職の際に会社に提出する
  • 障害や疾患に応じて業務の調整を会社に要望するときに提出する
  • 公的な福祉制度を利用する際の申請書類として提出する
  • 健康保険や労災保険などで必要になることがある

病気で休職するとき

体調不良等で休職するときには上司や人事の担当者には医師からの診断書を提出して具体的な休職についての相談をします。休職が必要な場合診断書には一定期間の自宅療養などが必要と記載されていることが多く、会社と相談するときには診断書を添付するのが常識です。また障害や疾患による休職中には健康保険の傷病手当金という制度があります。傷病手当金を申請する際にも診断書が必要になりますのでご相談ください。

自立支援医療(精神通院医療)

自立支援医療(精神通院医療)は、すべての精神疾患を対象に、通院による継続的な治療が必要な人が申請・利用できる制度です。

この制度は指定の医療機関・薬局で通常3割負担の医療費が1割負担まで軽減される制度です。世帯所得や治療内容に応じて月あたりの自己負担に上限が定められます。

制度の対象になる医療は、通院・デイケア・訪問看護で、入院は対象外です。職場に連絡が行くこともないため、会社員の人でも安心して利用することができます。精神疾患の治療は長期におよぶことも少なくなく、その間にかかる医療費は経済的に負担になりますので自立支援医療(精神通院医療)を利用して治療に専念しましょう。手続きは市町村の担当窓口で行ってください。市町村によって、担当する課の名称は異なりますが障害福祉課、保健福祉課が担当する場合が多いようです。市町村民税 235,000 円未満の人だけが受けられ、所得が高い人は受けられません。